投資という名の長い旅

50代サラリーマンが、インデックスファンド、米国ETFを活用した長期投資で、セミリタイアを目指す旅路の記録ブログです。市場に居続けることがモットーです。

ジェレミー・シーゲル教授 誰が大統領になっても、株価は2021年に急上昇するだろう

先週の金曜日の午後は、トランプ大統領、コロナウィルス陽性のニュースが飛び込んできました。大統領選挙を11月に控えている、このタイミングでの陽性反応、入院という事態が、どう転ぶかどうか、わかりません。トランプ大統領のことですから、「俺はコロナウィルスを克服した大統領だ」と最後に有権者に猛アピールするシナリオを描いているのではないでしょうか。

 

毎度お馴染み、いつも強気のジェレミー・シーゲル教授の登場です。現地時間、9月28日のCNBCのインタビューで、誰が大統領になっても、株式市場は、2021年が本当に良い年になることを期待していると述べています。

 

www.cnbc.com

 

シーゲル教授は、そう考える3つの理由を挙げています。今年、一貫して主張しているFRBによる前代未聞の流動性拡大、コロナウィルスの感染状況の改善見通し、労働者の生産性の大幅な改善を挙げています。

 

シーゲル教授は、私はマネタリスト(マネーサプライが景気や物価を決定すると考える、マネーサプライが増えれば経済成長率は上昇すると考える経済理論の信奉者)だ。それを私は勉強し、教えてきた。この流動性拡大は、第2次世界大戦以降75年間で前代未聞の規模だ。ワクチンの開発やパンデミックの恐れが弱まってきたら、この流動性拡大を抑えようという動きもでてくるが、2021年は経済活動の拡大が起きるときである。

 

まだ企業収益も、労働者の生産性改善によって、大きく増加するだろう。多くの企業は、パンデミックの間に、必要ない労働者、生産性の低い労働者を解雇して経費カットを行なった。これにより、第二四半期の生産性は10.1%上昇した。これは過去50年間で最大の改善だ。

 

直近の株価の調整は、議会のコロナ対応の景気刺激策と、トランプか、バイデンかの大統領選の行方による不透明感によるものだ。議会で景気刺激策の成立の見通しがなく、大統領選の行方が不透明な状況では、先を見通すことは難しい。今から11月の第一週までには、状況がみえてくるのではないか。

 

大統領選の行方は確かに気になりますが、どちらが大統領になっても、株価には大きな影響はないと思いますし、投資方針は変える必要はないと思っています。失業率を改善し、米国経済を立て直していくために、当面、景気刺激策は必要だと思いますし、前代未聞の流動性拡大は当面続いていくものと思います。民主党のバイデンが大統領になったら、株価が下がる、大変だという論調もありますが、余り心配しなくても良いのではないでしょうか。

 

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